出版文化社は経営史学会にて、研究論文新人賞として「出版文化社賞」を授与しています。
趣旨 | 経営史学会は、若手会員の育成と研究支援、および投稿促進による学会活動の活性化のため、「経営史学会・出版文化社賞(本賞)」および「経営史学会・出版文化社賞(奨励賞)」を設ける。 |
対象論文 | 対象年度において若手会員(専任教授の職歴のあるものを除く)もしくは大学院生の会員が発表した日本語・英語論文。 |
審査委員会 | 『経営史学』編集委員長を含む8名で構成し、委員の任期は原則として4年とする。 |
授賞 | 全国大会時に会長が審査結果を発表し、賞状と賞金を授与する。賞金については、「経営史学会・出版文化社賞(本賞)」の著者に20万円、「経営史学会・出版文化社賞(奨励賞)」の著者に10万円を贈呈する。 |
審査経過 | 『経営史学』誌上に掲載する。 |
2024年度
田中 光
「近世在郷商人から近代的企業家へ
―兵庫県印南郡稲岡商店による輸出向タオル製造の事例―」
趙 勝新
「今治船主の台頭と国際化:1970年代以降の日本海運業の再編」
2023年度
鈴木 史馬・結城 武延
「関東大震災と株式市場 ― 日次・個別銘柄データによる分析」
菊池 美幸
「1920年代〜30年代の石炭産業における労働安全衛生の進展―坑内照明の改善を通じた業務上負傷と鉱夫眼球震盪症の減少に焦点を当てて―」
2022年度
宮田 憲一
「戦後ウェスチングハウス・エレクトリック社の多角化と事業競争力−1950年代から1960年代までの戦略構想−」
伊藤 輝美
「電源開発(株)佐久間周波数変換所と直流送電事業の展開−革新的技術の導入と技術開発を通してー」
2021年度
満薗 勇
「両大戦間期東京市における小売商店の職住関係:銀座通商店街の事例から」
大石 直樹
「三菱商事における組織の再設計−商品本部制の継承と進化−」
2020年度
酒井 健
“Thriving in the shadow of giants: The success of the Japanese surgical needle producer MANI 1956-2016,”
水野 敦洋
「戦前期日本雑貨工業の海外進出をめぐる路線分岐ーマッチ工業を事例にー」
2019年度
谷口洋斗
「戦後日本における製材産地の組織化―清水港木材産業協同組合を事例に―」
畠中茂朗
「明治期地方企業家の成長と事業展開―旧長府藩士豊永長吉を事例として―」
2018年度
鈴木敦子
「呉服太物の価格設定法 : 奈良屋杉本家を中心に」
田中光
「長期不況に対抗する協同組合の経営戦略 ― 戦間期日本長野県和村の産業組合の事例から」
2017年度
井澤 龍
「20世紀前半のイギリス企業と英米間の二重所得課税問題 ―
第一次世界大戦から1945年英米租税条約締結まで ― 」
2016年度
石崎亜美
「近世の醤油取引と印(しるし) ― ― 高梨兵左衛門家を中心に」
2015年度
松原日出人
「ミカン消費の縮小と三ヶ日ブランドの成長」
2014年度
該当論文なし
2013年度
前田廉孝
「明治・大正期における食品製造業者の輸移入原料調達 ― 醤
油醸造業者高梨家(千葉県東葛飾郡野田町)を事例に ― 」